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OSPAR

掘削リグと船舶のサポート
OSPARは、大西洋北東部の海洋環境を保護するための国際的な連携について規定するものです。

 

OSPARは、欧州の西岸および集水地域の15の政府が欧州委員会と共に、大西洋北東部の海洋環境の保護に取り組むための機構です。

有害物質に関するOSPAR戦略(OSPAR Hazardous Substances Strategy)は、有害物質の排出、放出、喪失を継続的に削減することによる海洋汚染の防止を目指しており、その最終目標は、自然発生する物質は元の値に近く、人工合成物質はゼロに近づけることです。

OSPARは有害物質について、難分解性、毒性、生体内蓄積性を有する物質(PBT物質)あるいは、PBT物質と同等レベルの懸念を引き起こす物質(例:生命体のホルモン系に干渉しかねない物質)と定義しています。

OSPAR委員会は、石油・ガス業界からの排出を抑制するために数々の方策を整備してきました。潤滑剤をはじめとする化学物質製造業者は、使用される化学物質と海洋に放出される化学物質に関するデータと情報を、統一海上ケミカル通知書式(Harmonized Offshore Chemical Notification Format)(HOCNF)に沿って国内当局に提供しなければなりません。

OSPARは、化学物質と有害物質が海洋環境にもたらす影響の程度を、以下の項目別に判断します。

  • 海洋毒性
  • 海洋生分解
  • 生物蓄積

海洋毒性は、化学物質/製品が海洋生物に与える毒性効果を測る基準です。海洋の食物連鎖の異なるレベルを代表する4種類の生物に対して試験が行われます:

  • 藻類(珪藻)
  • 甲殻類(カイアシ類)
  • 魚類(カレイ類)
  • 堆積物食者(ドロクダムシ類)

海洋毒性は、一定期間に個体数の50%を死滅させる物質の濃度を規定することによって測定します。

海洋生分解(試験手法OECD 306)は、海洋環境内の生物学的活動によってどの程度敏速に物質が分解されるかを測定する基準です。これは、管理された条件下で規定期間内(一般的に28日間)に生分解される物質の割合によって区分されます。

この期間内にまったく生分解されない物質の生分解性は0%に、完全に生分解される物質の生分解性は100%になります。理想的には28日間で>60%の生分解性があり、物質に生体内蓄積性や毒性がない場合は>20%です。

生物蓄積手法OECD 117は、物質が生体の細胞組織内に蓄積され、食物連鎖の頂点に至るまで移動する傾向を測定する基準です。これは、オクタノールへの物質の選択的溶解度と、水への溶解度の比、つまり、log Pow(オクタノール/水)分配係数で分類されます。

分配係数が0の物質に生体内蓄積性はなく、分配係数が6の物質は生体蓄積の傾向が高くなります。log Pow <3 are considered to be non-bioaccumulative under OSPAR requirements. Molecules with a high molecular weight (>700の物質は大きすぎて鰓膜または細胞膜に入り込めないため、生体蓄積しません。

4種類の生物すべてについて、製品のあらゆる個別的な化学成分の毒性、生分解および生体蓄積のデータを、その存在レベルにかかわらず検討しなければなりません。これにより、製品の高い生分解性や低い生体蓄積性能によって、環境性能の極めて低い化学物質の低レベルの存在が隠蔽されないようにします(例:潤滑添加剤は強い表面活性と安定した有機化合物を持つことが多い、つまり、毒性と生物蓄積をもたらす可能性が非常に高い)。

製品に含まれる化学成分の分類 - プレスクリーニング

OSPARの基準を用いて、製品に使用されている個々の化学成分が許容されるか、あるいは代替可能であるかを明らかにします。

物質は以下のように分類されます。

使用不許可 - OSPAR禁止リストまたはREACH Annex XIV/XVIIに記載されている場合
代替可能 - かかる物質が以下のいずれかに適合している場合:

  • 急性毒性を持つ無機物(EC50またはLC50<1mg/l)
  • 生分解がBOD28<20%である有機物
  • 以下の3つの基準のうち2つに適合する物質:
  1. 28日間の生分解<60%
  2. 生物蓄積の可能性がlog Pow>3
  3. 急性毒性LC50またはEC50<10mg/l

認可 - かかる物質がプレスクリーニング基準に適合しているか、PLONOR(環境リスクが少ない)化学物質であるか、REACH Annex IVに記載されているか、REACH Annex Vの基準に適合している場合。

代替化学物質は製品において段階的に削減し、製品の組成変更を進めて認可の更新を受けることが義務付けられています。これによって、事業者は使用する製品の変更を義務付けられることがあります。